年間休日が少ない職種の一例を紹介

年間休日が少ない職種

日数が少ない職種といえば、飲食業や宿泊業、コンビニやスーパーなどの販売業です。これらの職種は基本的に土日祝日が忙しく、夏休みやお正月、GWなどの長期休暇は繁忙期となるため、なかなか休日が取れません。年間休日も少なく、中には100日以下のところもあります。また、人手不足でギリギリの人数で回しているので、急な欠勤が出た場合は休日であろうと出勤しなければなりません。場合によってはサービス残業を強いられることもあります。
飲食業や宿泊業、販売業は世間が休みの日が稼ぎ時なので、家族や友人がカレンダー通りの休日の場合は一緒に過ごすのは難しいでしょう。夏休みやお正月も繁忙期なのでゆっくりできません。同様に、美容師やエステティシャンなども土日や祝日が稼ぎ時なので休日が少なく、土日が出勤で平日に1日休日、というケースがほとんどです。時期によって連休が取れたりもしますが、せいぜい3～5日程度です。

ベンチャー企業や建設業も休日が少ない

新しいアイデアやサービスをもとに活動するベンチャー企業は事業規模が小さいため、人材や資金が不足した状態でスタートしています。会社が成長すれば従業員が増えますが、それまでは1人ひとりの仕事量が多いままなので休日はほとんどありません。ベンチャー企業で働いている人の多くは向上心が高く寝る間も惜しんで仕事に邁進しているため、「休日が欲しい」と口にするのは気が引けてしまうようです。休日が多い職場を探しているなら発展途中のベンチャー企業は避けたほうが無難です。
休日が少ないといえば建設業もそうです。建設業は給与が高い反面、夜中まで働いているところも多く完全週休1日の休みで祝日や有給休暇がない、というところがほとんどです。それに納期が決まっているので、間に合わない場合は休日も出勤することになります。長期休暇も取得できますが、仕事が立て込んでいる場合は難しいでしょう。

様々な問題も生じている運送業も少なめ

誰もが名前を聞いたことがあるような大手の運送会社では土日の配達も行っています。利用者にとっては嬉しいシステムですが、現場で働くドライバーは土日も出勤することになります。また、お盆やお正月も通常通り営業しているため、休日はそれほど多くありません。人手不足も相まって、昨今は運送会社の労働基準法違反やドライバーの過労死が大きな問題となっています。