年間休日の日数は各会社に委ねられているため、多いところもあれば少ないところもあります。例えば、飲食業や宿泊業、建設業や運送業は休日が少ないといわれています。休日が少ないとワークライフバランスが乱れ、仕事の比重が多くなります。それでは心身の疲労を回復できないでしょう。一方、休日が多いといわれているのはタクシードライバーや金融業、情報通信業や看護師などです。シフト制の場合はカレンダー通りの休日を取得するのは難しいかもしれませんが、お盆休みやお正月休みなど長期休暇もしっかり確保できます。
年間休日が少ないのは飲食業や宿泊業、販売業などです。世間一般が休日になる土日祝日や夏休み、お正月は稼ぎ時なのでなかなか休日が取れません。人数もギリギリなので、急な欠勤が出た場合は休日返上で働くこともあります。また、発展途中のベンチャー企業も休日が少ない傾向があります。人材や資金が不足しているため、1人ひとりにかかる負担がどうしても大きくなってしまうからでしょう。土日関係なく営業している運送業も同様ですが、運送業はさらに労働基準法違反などの問題も抱えています。
年間休日が多い職種といえばタクシードライバーでしょう。隔日勤務という特殊な勤務形態なので休日を多く確保できます。また、営業が平日のみの銀行もカレンダー通りに休日が取得できる上、5連休以上の長期休暇を取得することが推奨されているので、平均年間休日を上回る日数の休日を確保できます。忙しいイメージが強いIT業界や看護師も休日が多い職種です。特に看護師は職場を選べばさらに多くの休日を取得できます。おすすめは看護師の人数が多い大学病院や日曜日が固定休のクリニックです。
休日が多ければしっかりと休息が取れます。体だけでなく精神的な疲労も回復し、仕事にも集中できるようになるでしょう。効率よく仕事を進められるので生産性も上がり、雇用主にも多くのメリットをもたらします。しかし、多いからこそのデメリットもあります。年間休日の日数は会社ごとに異なります。現状に満足していても今よりも休日が多い会社があることを知ってしまったらどうなるでしょうか。さらにいい環境で働きたいという人が出てくる可能性があり、人材流出につながる恐れがあります。
年間休日が少ないと大変だ、体力的につらい、と思われがちですが、悪いことばかりではありません。長期休暇はありませんが、その分、年間の仕事量を把握しやすくなります。また、スケジュールが大きく崩れることがなく残業もほとんどありません。労働時間が長いので収入も増えますし、経験もたくさん積めるのでスキルアップにもつながります。自分の価値を高めたい、収入を増やしたいという人にとって、休日が少ないことはメリットになるでしょう。
